総合技術情報 2016年4月20日 (水曜日)

IoTモジュール事業は多品種少量、製造ラインの革新が必須

 無線技術の利用に欠かせない高周波モジュールをめぐって、半導体メーカーと電子部品メーカーの間で、協業やM&Aの動きが活発化してきた。TDKとQualcomm社が、高周波モジュールを生産する合弁会社の設立を発表するなど、国内電子部品メーカーの動きが顕在化している。テクノ大喜利では、半導体メーカーと電子部品メーカーの新しい協力関係の姿について聞いた。今回の回答者は、野村証券 和田木哲哉氏である。(記事構成は伊藤元昭)


日本の半導体、電子部品業界のフンドシを借りて相撲を取れ

 無線技術の利用に欠かせない高周波モジュールをめぐって、半導体メーカーと電子部品メーカーの間で、協業やM&Aの動きが活発化してきた。TDKとQualcomm社が、高周波モジュールを生産する合弁会社の設立を発表するなど、国内電子部品メーカーの動きが顕在化している。テクノ大喜利では、半導体メーカーと電子部品メーカーの新しい協力関係の姿について聞いた。今回は、IHSテクノロジーの大山 聡氏の登場である。(記事構成は伊藤元昭)


電子部品と半導体の融合こそが、日本の電子産業の生きる道

 無線技術の利用に欠かせない高周波モジュールをめぐって、半導体メーカーと電子部品メーカーの間で、協業やM&Aの動きが活発化してきた。今回のテクノ大喜利では、半導体メーカーと電子部品メーカーの新しい協力関係の姿についてお聞きした。最初の回答者は、アーサー・D・リトルの三ツ谷翔太氏である。


IoTや次世代自動車の鍵を握るアナログ回路

アナログ回路の応用先が広がり、新たな性能や仕様が求められるようになってきたことで、アナログ回路設計の基本を押さえることの重要性が増している。日経BP社は「決定版! アナログ回路技術者に必須のオペアンプを完全理解」と題したセミナーを、技術者塾として2016年6月23日に開催する。オペアンプはアナログ回路の基本である。本講座で講師を務める松浦達治氏(群馬大学 理工学部 電子情報理工学部 客員教授/東京理科大学 理工学部 電気電子情報工学科 嘱託助教)に、アナログ回路の動向や、オペアンプを学ぶことの重要性などについて聞いた。


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シャープや東芝にならないために何をすべきなのか

突然ですが、ものづくり企業を成功させるカギは何でしょうか。革新的な技術を生む研究開発力、高い品質を実現する製造現場、未来を見通す経営陣の洞察力・・・。さまざまな要素がありますが、自動車、電機、機械、IT(情報技術)など多様な分野の企業を20年間取材してきてつくづく大事だと思うのは、やはり経営者の力です。


自動運転の実現へ、今こそ電機・IT技術者の出番

自動車の自動運転に対する電機業界の関心が高まっている。自動運転の実現の鍵を握る重要な技術の1つがセンシングである。日経BP社は「実用化迫る、自動運転支援のためのセンシング技術」と題したセミナーを、技術者塾として2016年6月13日に開催する。本講座で講師を務める金沢大学理工研究域 機械工学系 准教授の菅沼直樹氏に、自動運転支援のためのセンシング技術のポイントなどについて聞いた。


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“夏でも冬でも おいしいホッピー”に隠れた技術

社員と組織の質をいかに高めるか。そのカギを「森を用いた人材育成」に見出した石渡社長は、「調和型」の経営スタイルに大きく舵を切っている。ただ、企業文化を大きく変える取り組みの一方で、企業として変えてはいけない部分があると話す。商品に先端技術を積極的に取り入れながら、世の中に変わったと気づかせない。そこに隠れた「不易流行」のバランスとは。


iPhone SE品薄の謎

米Apple社のスマートフォン(スマホ)で4型新モデル「iPhone SE」の売れ行きに注目が集まっている。「出足が悪かった」「旗艦モデル『iPhone 6s』シリーズの落ち込みを相殺するほどの売り上げは期待できない」との見方が出る一方、発売が2週目に入ると同時に世界的に品薄が広がり始めているためだ。


自由な研究風土が開いた物理学大国への道

仁科と朝永にとって最も重要な創造の拠点が理研だったことは、論を俟たない。いや、彼らだけではない。優れた科学者を多数輩出し、数々の科学的業績を打ち立てた戦前の理研には、創発のプロセスに関わるさまざまな情報がその場所にデポジットされていたはずである。朝永は「科学と科学者」と題した講演の中で、科学を進展させる本質は損得勘定ではなく、人間に内在する「知的好奇心を満足させること」であり、そのやむにやまれぬ要求は「人間の自由な精神活動にその根をもつ」と述べている。


“自動車を超える産業” 創り出す気概

この感覚、久しぶりでした。だいぶ前のことになってしまいましたけれど、2016年1月、東京・有明コロシアムで元気な企業のキックオフイベントに参加しました。約3000人のステークホルダーが客席を埋め、読売巨人軍(以下、ジャイアンツ)の高橋由伸・新監督がゲストで登場。そして人気シンガーソングライターの加藤ミリヤさんがライブで歌声を披露し、会場の盛り上がりは最高潮に達したのでした。


中小向け通信機器とクラウドサービスをセット販売、シスコ

シスコシステムズ合同会社は2016年4月6日、中小企業向けブランド「Cisco Start」の強化策を発表した。今回の強化策は大きく3つある。1つは日本市場に向けた製品の機能拡充。2つ目は、Cisco Startのハードウエアとクラウドサービスのセット販売。3つ目は販売支援体制の推進である。


【技術経営】モテ期絶頂だったあいつが暗い男に

驚くほど大きな変化を起こす「きっかけ」や「予兆」をいかにして発見するのか──。2016年2月29日から3月31日までに、日経テクノロジーオンラインのテーマサイト「技術経営」で読まれた記事のランキングの上位には、「未来予測」に関連する記事が目立ちました。


味の素の所定労働時間短縮に感じた違和感

いくつかのメディアの報道によると、味の素が今春の労使交渉の結果、従業員の基本給は据え置いたまま、所定労働時間を短縮することで合意するそうだ。実施は2017年4月からのようである。具体的には、1日7時間35分の所定労働時間を7時間15分にする。1日20分の短縮により、年間では労働時間は80時間の削減となる。本件に関しては概ね好意的な意見が多いようだ。筆者も労働時間を短縮することそれ自体はいいと思うのだが、基本的な考え方の部分でツッコミを入れたいところが何点かある。


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鴻海のシャープ買収が決定、出資減額も有機EL投資額は維持

台湾の鴻海精密工業とシャープは、鴻海グループが総額3888億円をシャープに出資することを2016年3月30日に発表した。鴻海グループは当初、総額4890億円をシャープに出資する計画だったが、出資額は約1000億円の減額となった。ただし、有機ELディスプレーへの投資額は維持された。鴻海グループは2000億円を有機ELの事業化に向けた研究開発や量産設備に投資する。


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2016年、ICT産業の10大トレンドを分析

世界の情報通信技術(ICT)産業の世代交代が進む中で、われわれIEKでは、2016年のICT産業を「Big Mesh!群雄割拠する多元キャリア注1)」と表現している。テクノロジーの世代の変化が、メーンとなるキャリアに変化と進化をもたらし、多元キャリア、多様な市場形態を形成し、さらに関連産業チェーンと技術革新にも影響を与える。


失速ばかりじゃない、中国経済の別の一面

 筆者は先週、中国に約1週間にわたり滞在した。中国のニュースと言えば、最近は経済失速に関するものが多い。経済成長率の鈍化や、その影響を受けた日本企業の中国事業の低迷を報じるニュースが相次いでいる。


イノベーションの神髄は「森」にあり

これまで、経営者として自らのリーダーシップで会社をけん引してきた石渡社長は「今後、社員による集団リーダーシップによって組織をイノベーティブにしていくことがカギになる」と考えている。それを実現するために行き着いた解は、何と「森」。果たして、「森」とは何か。そして、それがイノベーションにつながる理由とは。自らも「森」を経験したという前野教授が迫る。


義務化されたストレスチェック、強化される化学物質管理

皆さん、2015年末にストレスチェックが義務化されたこと、そして2016年6月に化学物質管理が強化されることをご存じでしょうか。製造業に関わる企業などに勤務する方々にとって、いずれも重要な話題です。


“沖縄発” アジアへ、スポーツビジネスでスクラム

アスリートのための総合トレーニングセンターを沖縄で実現すべく動き出した元プロラグビー選手の福永昇三氏。柔道家・野村忠宏氏をはじめ、日本を代表するトップアスリートとともに立ち上げた企業「アスリートアイランド」を中心に、2016年には具体的なプロジェクトが進行形になっている。


有機EL版iPhone登場のカギ握るキヤノン子会社

米Apple社が日本時間2016年3月22日、スマートフォン(スマホ)の4型新モデル「iPhone SE」を発表した。現行の旗艦モデル「iPhone 6s」(4.7型)、「iPhone 6s Plus」(5.5型)との目立った違いは、機能面では感圧タッチセンサー「3D Touch」が非搭載なこと、指紋認証機能の「Touch ID」に、より高速に反応する最新の第2世代のセンサーが搭載されなかったこと程度。これで、日本での価格は16Gバイトモデルで5万2800円(同)からと、8万6800円(税別)からのiPhone 6sより3万円以上も安い。


力の鴻海とノリのシャープ、その化学反応を侮るべからず

 シャープの鴻海傘下入りは、日本の電機産業の歴史の中で、時代を画する出来事になる可能性がある。今回の買収に、どのような意義があるのか、そして日本の電機産業の企業は何を学ぶべきなのか。今回のテクノ大喜利では、回答者の方々に、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえで得られる教訓を、3つの切り口からお聞きした。


日の丸連合、異業種の組み合わせなら成功する可能性あり

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、IHSテクノロジーの南川 明氏である。


日本企業は、鴻海・シャープを強い競合の誕生と見るべき

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。慶應義塾大学の田口 眞男氏に、シャープをはじめとする現在の日本の電機メーカーを取り巻く状況を、多角的な見地から徹底分析していただいた。


中国市場が注目の収穫・脱穀機、中国籍の出願は驚異の増加

日本の25倍の広大な耕地面積(9億6000万ヘクタール)を有して13億人を超える人口を抱える中国では、近年、農業の機械化が急速に進んでいます。収穫・脱穀機をはじめとする農業機械の市場規模が拡大傾向にある中で、日本の農機メーカー各社も中国市場への参入を本格化させています。


シャープには、既存と新規の両方の顧客に利する再建を望む

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、某ICT関連企業のいち半導体部品ユーザー氏である。


沖縄で挑む、世界基準のスポーツ拠点づくり

アスリートの、アスリートによる、アスリートのための総合トレーニングセンターを目指す取り組みが、南国・沖縄を舞台に本格化しようとしている。立ち上げに取り組む企業は、2015年に設立されたばかりの「アスリートアイランド」である。ラグビー、柔道などで日本を代表するトップアスリートが立ち上げた。


シンギュラリティが社会に与える影響

2015年9月に愛媛大学で行われたFIT2015 において、EIP 研究会では「シンギュラリティ問題が社会に与える影響」と題したパネルシンポジウムを行った。本稿ではその内容の一部をお伝えしたい。


IECが「すごい」と言った資格

 「セーフティアセッサ」という資格をご存じでしょうか。年々、この資格を取る技術者が増えています。日本独自の資格として日本を中心に展開しつつ、今では中国、韓国、タイなどのアジアに広まり、2015年にはIEC(International Electrotechnical Commission)が興味を示して国際規格化の検討が始まりました。セーフティアセッサがこれほどまでに脚光を浴びている理由、それは一体何なのでしょうか。


脱・日の丸互助会、シャープをグローバル企業にする契機に

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、服部コンサルティング インターナショナルの服部 毅氏である。


グリーンプロセス革命、課題と今後の展望

2015年4月から毎月掲載してきた連載コラム「グリーンプロセス革命」は、第12回の今回が最終章である。これまで、グリーンプロセスを目指すデバイス・装置・部材について述べてきた。最終章では、現状の課題と今後の展望について述べる。


同窓会で腰を抜かして考える、不連続な変化の力

モテ期絶頂でハツラツとしていたあいつが、眉間に皺をためて暗い目の男になっていたり、ゼミでは端っこで小さくなっていた劣等生が大学教授になって威厳のあるオーラを発していたり…。日常生活で過去から驚くほどに変容したモノやコトを目撃することがある。それを引き起こすキッカケは何だったのか。その「変化の予兆」を捉えることが事業計画にのカギとなる。


中国の鉄道市場は中国企業が独占、日本が闘う道は?

中国では、鉄道分野のうち車両購入・更新・改造への投資額が、2004年の370億人民元から2008年には770億人民元にまで伸びるなど、鉄道関連の市場が急速に成長してきました。中国市場は、欧州などの主要車両メーカー、日本の車両や機器メーカーが参入する一方で、中国の車両メーカーなども売上を伸ばしており、今後一段と競争が激しくなることが予想されます。


東芝、白物家電事業の売却で中国メーカーと合意

東芝は2016年3月17日、同社の白物家電事業を中国家電メーカーの美的集団に売却する基本合意書を締結したと発表した。家電子会社の東芝ライフスタイルからテレビなどの映像機器事業を切り離して東芝本体に移管し、白物家電事業のみとなる東芝ライフスタイルの株式の過半を美的集団に譲渡する。今後、譲渡資産の精査の手続きなどを経て詳細な取り引き条件の検討を進め、2016年3月末までの最終合意を目指す。


強い技術があるのなら、保護より有効活用を優先すべきだ

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、IHSテクノロジーの大山 聡氏である。


ジャパンディスプレイ、液晶2ラインを停止

 ジャパンディスプレイは、同社の中小型液晶パネルの前工程ラインのうち2本を停止することを決めた。停止するのは、千葉県茂原市の茂原工場の第4.5世代ライン(ガラス基板寸法は730mm×920mm)と、愛知県東浦町の東浦工場の第3.5世代ライン(同600mm×720mm)の一部。基板サイズが小さくコスト競争力に劣る古い世代の生産ラインを止めることで、収益力の向上を図る。


危ない顧客志向

 アドバンテストの収益性が低く、米Teradyne社の収益性は高い。日米の大手ICテスターメーカーを比べて、同業なのになぜ収益力にこれほど違いがあるのか。2016年3月11日、「SEMICON Japan 2016」(2016年12月14〜16日、東京ビッグサイト)の開催概要説明会に招かれた著名アナリストの和田木哲哉氏(野村証券)が、「双極化する世界」と題する講演で面白い見方を示していました。


IGZOはシャープ固有の技術ではない、強みはどこにあるのか

 今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、微細加工研究所の湯之上 隆氏である。


東京五輪、インバウンド需要を地方に取り込め

東京オリンピック・パラリンピック(オリパラ)は、「東京」だけの大会ではない。2020年に向けて、東京を中心に日本を覆うであろう熱気をいかに地方で取り込むか。地方自治体にとって、2020年まではもちろんのこと、それ以降を占う大きな挑戦になるだろう。この命題に向けて、多くの地方自治体が手を携えて連合を組んだ。


人・技術・規制、 医療健康のすべてが変わる

2016年、医療の持続可能性は重い課題となって当事者にのしかかっている。にもかかわらず、長期トレンドを見据え、医療改革に踏み切った国はほとんどない。英経済誌「The Economist」の調査部門「The Economist Intelligence Unit(EIU)」傘下のClearstate社は2016年から2025年までの医療・健康分野の変化を予測した。


電子機器から医療・車へ、保護・絶縁膜の成膜事業を拡大

化学品・電子材料商社のKISCOは、パリレンコーティング事業で最大手の米Specialty Coating Systems社(SCS社)を2015年末に買収した。パリレン樹脂(パラキシリレン樹脂)のコーティング膜は、プリント基板や電子部品の防錆、絶縁、腐食性ガスや化学薬品からの保護などに使われている。今後は電子機器に加えて、医療機器や自動車分野への用途拡大が期待されている。SCS社を買収して攻勢をかけるKISCOの吉本泰雄氏(執行役員 第二営業本部長 兼 化学品部長 兼 diX事業部長)に、買収の狙いや今後の事業戦略について聞いた。


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