総合技術情報 2016年6月25日 (土曜日)

クールジャパンとモテる男の条件

「クール」とは何かという基本的な設問に話を戻してみることにします。経済的に成功し財務指標で成績を上げることもクールなわけですが、それではドライすぎるというところから話は始まりました。お婿さん選びの段となっては、高収入がモテるのは当たり前の話です。基本に立ち返って、純粋だった小学生の頃からの学生・アマチュア時代に「モテた男子」の系譜をたどってみると、クールさを定量化するという試みへの展望が開けてくるのです。


あっという間に貨物を仕分ける国際宅配便の拠点

近い将来、物流倉庫の仕分け作業は無人になるかもしれない――。ドイツDHL International社が東京に設けた新拠点は、そんなことを予感させる仕組みが満載だ。2016年6月2日に同社の日本法人であるDHLジャパンが本格稼働を開始した「東京ゲートウエイ」は、自動仕分け装置や自動X線検査機をはじめとする最新鋭の設備を導入している。


「サッカー日本代表監督」に最も近い日本人

20億円超の累積赤字から4年間で3度の日本一を達成。サンフレッチェ広島・森保一監督の卓越したマネジメント術を解剖する。


鉄鋼の高機能化に欠かせない被覆技術でも中国企業が台頭

中国における鉄鋼関連分野の特許出願動向を紹介する2回連載の後編は、鉄鋼などの被覆関連技術の分野に焦点を合わせる。鉄鋼などの被覆関連技術に関して、中国における特許出願は中国籍出願人によるものが全体の50%超を占め、増加率も大きい。また、実用新案登録は中国籍出願人によるものが99%を占め、特に2008年以降急増している。特許のみならず実用新案についても、訴訟などのリスクに対する警戒が必要である。


67社が参入、最多はガス 電力小売り自由化「緒戦」

電力小売りが全面的に自由化されて6月1日で2カ月。4月に家庭向けに小売りを開始、もしくは今後の参入を表明した小売電気事業者は67社にのぼり、電力大手と顧客争奪戦を繰り広げている。日経BPクリーンテック研究所が5月に発行した『小売電気事業者総覧』では、4月20日時点の小売電気事業者の販売戦略などをまとめた。基本料金をゼロにしたり、電気料金に応じて共通ポイントを付与したりと、あの手この手で電気の多消費世帯を獲得しようと知恵を絞っている。


スポーツアナリティクスが克服すべき「課題」

本連載では、世界最大のスポーツアナリティクス(解析)関連のカンファレンスを通じて、米国スポーツ産業の最前線をさまざまな角度から見てきた。最終回となる今回は、スポーツ界におけるアナリティクス活用の今後の課題について総括する。


鉄鋼材料関連出願で頭角をあらわす中国企業

中国では、第12次5カ年計画を受けて策定された中国鉄鋼科学技術ロードマップに基づき、技術開発が推進されている。中国企業などの技術水準が高まることで、日本企業との製品競争は一層激しくなるとみられる。本コラムでは今回から2回にわたり、中国における鉄鋼関連分野の特許出願動向を紹介する。前編である今回は、圧延や合金、熱処理などに関連する技術に焦点を合わせる。中国における特許出願動向を見ることで、日本企業などが来るべき技術競争で勝ち抜いていく道筋が分かってきた。我が国の企業は超高強度自動車用冷延鋼板といった、品質確保に高度な技術力を必要とする鉄鋼材料製品に強みがある。こうした製品について品質面での優位性を維持・拡大し、中国製品に対するより一層の差異化を図り、シェア拡大を目指すことが望まれる。


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熊本地震の影響額、ルネサスは四半期売り上げで140億円

ルネサス エレクトロニクスは2016年第1四半期(4〜6月)の業績予想を発表し、4月14日に発生した熊本地震の影響額は、売上高で140億円、営業利益で80億円の減少とした。全社の売上高は前年同期比19%減の1450億円、営業利益は同69%減の100億円、純利益は同97%減の10億円と予想している。


「何でもAI化」に、ちょっと待った

ここ数年、人工知能(AI)や機械学習の手法をロボットに取り入れる動きがこれまで以上に活発になっている。産業用ロボットにAIを組み込むことで、稼働しながら取得したデータで能動学習を行うなど、従来のロボットでは実現できなかったリアルタイムの知能化を実現することを目指す。人の手を借りず、公道を自在に走るロボットとも言える自動運転車の開発でもAIは不可欠になっている。ソフトバンクの人型ロボット「Pepper」のように、人とコミュニケーションすることを目的にしたロボットでもAI技術は活躍している。身の回りの至る所で、“知能”を備えたロボットがこれから増えていきそうだ。


「悪事を働かなくてもお金は稼げる」 グーグルの哲学

「『悪事を働かなくてもお金は稼げる』という考え方がグーグルにはある。(三菱自動車の燃費偽装などの)不祥事が頻発しているが、グーグルにはこの哲学が最初から組み込まれている。不正があれば、早い段階で社員が発見して自浄作用が働き始めるような仕組みだ。日本でも企業を刷新するうえでグーグル流は参考になる」


日立が深層学習で新技術、大量の資料から有効部分を自動抽出

日立製作所の基礎研究センタは、大量の日本語テキスト資料から経営判断に有効な部分を抜き出すための技術を開発した。そのポイントを2016年6月2日に本社で開いた報道機関向け発表会で説明した。


「日本企業は大量生産が苦手」というテーゼ

私は、日本メーカーが苦戦する理由として、一つ仮説を持っています。「実は、日本企業は大規模かつスピード感のある事業展開が本来不得手である」というものです。「質の高い大量生産のものづくりが日本の得意技」。これが世の中の定説です。でも、実はその認識は間違っていて、その出発点の認識の誤りが戦略の方向性を見失う原因になっているのではないでしょうか。


東芝原子力事業「のれん」減損の珍しいパターン

東芝の発表によれば、同社の2016年3月期の連結決算(米国会計基準)は4600億円の最終赤字になるという。その中で大きな額を占めているのは、米ウェスチングハウスの買収に伴う「のれん」の減損損失だ。その額は2400億円弱に上る。こののれん減損は、金額の大きさもさることながら、その理由が少々珍しい。


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NECが航空電子を買い戻す

NECは、コネクターなどの電子部品メーカーである日本航空電子工業を連結子会社化する方針を発表した。2016年5月31日の取締役会で、航空電子の普通株式に対する公開買い付けを決議した。国内外の独占禁止法・競争法に基づく手続きや対応、航空電子の賛同などを前提条件とし、2016年11月頃に公開買い付けの開始を目指す。買い付け価格は192億円を予定している。


小型家電のツインバード、高付加価値ブランドの子会社を設立

 小型家電などを開発・製造・販売するツインバード工業は、高付加価値の新ブランドを立ち上げる子会社を設立する。2016年5月30日の取締役会において、翌31日付で「株式会社マインツ」を設立することを決議した。


鴻海側に先に出たシャープ買収効果

EMS(電子機器受託製造サービス)世界最大手の台湾Hon Hai Precision Industry社〔鴻海精密工業、通称:Foxconn(フォックスコン)〕がシャープの買収を決めてから2カ月が過ぎようとしている。前回のコラムでは、フォックスコン傘下のパネルメーカー台湾INNOLUX社(群創)で董事長(会長)を務めていた段行建氏が、「シャープを助けるために日本へ行く」と意気込んでいる、という話を書いた。


木造にこだわる米国ニューイングランド

米国のニューイングランドに住むようになってもう18年になりますが、最近になって気がついたことがあります。それは町の内外に張り巡らされている電線を支える電柱が、ほとんど木製なのです。日本でも、昔は木製の電柱が使われていましたが、かなり以前からコンクリート製のものに変わってきています。それが当地では、依然として電柱は木製なのです。


自己認識

よく分からないことが起こる時代です。大企業が粉飾決算をしたり、大手メーカーが製品の性能データを改ざんしたりと、なぜ、このような事件が続いて起きるのでしょうか。言いたくはありませんが、そんなことをしたらそれまで築き上げた信用や経営基盤をいっぺんに失うという、そんなことも分からない経営者が居るなんて、それが信じられません。「そのような時代」、と言ってしまって済むわけではありません。確かに、最近多くなったとはいえ、日本を代表する大企業であり、そして業界を引っ張っていく責任のある会社が、これほどの失態をする理由がよく分からないのです。


Samsung SDI、太陽電池用ペーストを中国・無錫で生産

韓国Samsung SDI社は、中国・江蘇省の無錫工場において、太陽電池の変換効率を高める金属ペーストの製造ラインを、2016年6月から稼働させる。当初は月産40トンの規模で稼働を始め、将来は月産100トンを目指す。


スケールアウトNASのオールフラッシュ版は2017年に提供

EMCジャパンは2016年5月25日、クラウド対応のハイパーコンバージドインフラ「VCE VxRack System 1000 with Neutrino Node」など、11の新製品/サービスの日本での提供開始時期を発表した。これらの製品/サービスは、米EMCが2016年5月2〜5日に米国ラスベガスで開催した「EMC World 2016」で発表したもの。


顧客ニーズをきちんと設計に落とし込むには?

 特徴のある製品をどのように設計したらよいのだろうか?──。製品の差異化がうまくできずに困っている日本企業が増えている。競合企業が増え、高機能・多機能化が進む中で、「差異化となり得る機能を見つけられない」「設計リソースが足りない」という悩みを抱えている設計者は多い。こうした悩みに応えるべく、「技術者塾」では「『製品の差異化』はこれでうまくいく」〔2016年6月9日(木)〕の講座を開講する。講師の1人である、経営共創基盤ものづくり戦略カンパニーマネジャーの鈴木一久氏に、製品の差異化をどのように見つけ出すのか、また、それをどのように設計に落とし込むのかについて聞いた。(聞き手は近岡 裕)


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中国がMediaTek傘下の半導体企業へ、ついに出資

台湾MediaTek(聯發科)社は、車載インフォテイメント向け半導体を手掛ける中国Auto Chips(傑發)社の保有株式を、中国Navinfo(四維圖新)社に売却する。さらにMediaTek社は自動車ネットワーク(車聯網)およびカーエレ事業に対し、Navinfo社と共に1億米ドル以内で投資していく業務提携も発表した。


日本の物理学と技術イノベーションのルーツ

久保は湯川と朝永に触発されて未知の世界に入ることの重要性を知り、独力で非平衡統計力学の基礎を創った。久保の存在によって東大の物性物理学は世界のトップに躍り出たといえる。そこから巣立った研究者たちが、やがて半導体物理学の基礎を築き、日本の半導体技術が進展していくことになる。


エアコンの巨大市場に成長した中国、技術戦略の鍵はどこか

エアコンの巨大市場が形成された中国。中国企業のシェアは高まり、勢力を拡大しつつある。だが、中国市場でこれから求められるエアコンの機器更新時に必要となる技術については、まだそれほど特許が出願されていない。そのため、日本企業は今後の中国市場における傾向の変化を見据え、更新需要に対応した技術の開発・出願を行っていくことが重要である。


ホンダ、タカタ問題に泣き、大幅減益

「タカタ製エアバッグのリコール関連費用がなければ、好決算だったのに」。2016年5月13日に、ホンダが発表した2016年3月期の決算説明会。ホンダ専務執行役員の竹内弘平氏は残念そうな表情でこう語った。


ソニー、熊本テクノロジーセンターが段階的に生産再開

ソニーは、熊本地震の影響で、2016年4月14日から生産活動を停止していたソニーセミコンダクタマニュファクチャリングの熊本テクノロジーセンター(熊本県菊池郡)について、段階的に稼働を再開していくと発表した。


パイオニア、新中計で自動運転を第三の柱に

パイオニアは、2020年度(2021年3月期)までの5カ年の中期経営計画を発表した。カーエレクトロニクスの市販事業、OEM事業に次ぐ第3の柱として、地図・自動運転事業を推進する方針で、2015年度の実績に対し、最終年度の売上高は13%増の5100億円、営業利益は約4.2倍の310億円(営業利益率6.1%)を目指すとした。


パワー半導体デバイス分野で中国企業と闘う道は?

パワー半導体デバイスは、我が国の強みである。この分野では今、中国が急速に力を伸ばしてきている。日本がこの分野で高い競争力を誇示していくためには、SiCやGaN、アセンブリーといったキーテクノロジーの研究開発に注力して日本の優位性を保つこと、さらにはハイエンドIGBTの製品開発に移行してMOSFETの分野での価格競争に巻き込まれないようすることが重要である。


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電機メーカー幹部は今後の行方、iPhone、自動車業界に注目

日経テクノロジーオンラインは、ゴールデンウイーク特別企画として、本サイトの登録会員のうち、電機メーカーの部長クラス以上が閲覧した2016年4月の月間記事ランキングをまとめた。シャープや東芝の経営不振など電機業界の今後の行く末をはじめ、自動車業界の動向に高い関心を示している。


エネルギー業界は、自由化、メガソーラー、海外参入に関心高し

日経テクノロジーオンラインは、ゴールデンウイーク(GW)特別企画として、本サイトの登録会員のうち、エネルギー関連企業の部長クラス以上が閲覧した2016年4月の月間記事ランキングをまとめた。電力自由化をめぐり、新たなビジネスモデルを目指す業界動向をぜひ確認してみては・・・。


自動車トップの関心は勝ち筋、デンソーIoT、エンジンにあり!

日経テクノロジーオンラインは、ゴールデンウイーク特別企画として、本サイトの登録会員のうち、自動車メーカーの部長クラス以上が閲覧した2016年4月の月間記事ランキングをまとめた。


三菱商事の4300億円減損で分かったIFRSのメリット

三菱商事と三井物産が2016年3月期決算で、創業以来初の連結最終赤字に転落する見通しとなった。いずれも資源安に伴う保有権益に多額の減損損失が発生し、減損損失は三菱商事が4300億円、三井物産が2600億円に上るという。資源安の影響はすべての商社に及んでおり、大手5社の減損額は合計1兆円近くに達する見込みだ。


人間中心の組み立て工場、ハノーバーに現る

ギアやギアモーターを手がけるドイツSEW-Eurodrive社が、「Hannover Messe 2016」で人間中心の工場を見せた。同社のギアモーターの組み立て工程を模したもので、既に自社内で展開済みという。


Samsung、スマホ「S7」が好調でQ1は増収増益

韓国Samsung Electronics社の2016年度第1四半期(1〜3月)の業績は、売上高が前年同期比5.6%増の49兆7800億ウォン(約4兆8440億円)、営業利益が同11.7%増の6兆6800億ウォン(約6500億円)と増収増益だった。純利益は同13.4%増の5兆2500億ウォン(約5110億円)である。


三菱自動車、悲しき営業最高益

決算どころではない窮地だ。軽自動車の燃費試験の不正問題に揺れる三菱自動車は2016年4月27日、2016年3月期の連結決算を発表した。会見の冒頭で三菱自動車社長兼COO(最高執行責任者)の相川哲郎氏ら幹部は深々と頭を下げ、燃費不正の問題を起こしたことを詫びた。  


中国で“スマートテクノロジー”が伸びている話

「中国でスマート家電の販売が伸びている」。こう指摘するのは、調査会社GfK社で洗濯機や冷蔵庫などの大型白物家電の調査を手掛けるFriedemann Stockle氏だ。同氏のメッセージは、IT(情報技術)を用いて実現する「スマートホーム」分野をけん引する地域の様相が大きく変化しているということだった。


応用広がるミリ波通信では、半導体と電子部品の融合が必須

 無線技術の利用に欠かせない高周波モジュールをめぐって、半導体メーカーと電子部品メーカーの間で、協業やM&Aの動きが活発化してきた。TDKとQualcomm社が、高周波モジュールを生産する合弁会社の設立を発表するなど、国内電子部品メーカーの動きが顕在化している。テクノ大喜利では、半導体メーカーと電子部品メーカーの新しい協力関係の姿について聞いた。今回の回答者は、慶應義塾大学の田口眞男氏である。(記事構成は伊藤元昭)


デジタルエコノミーで不安定になる労働者の立場

アクセンチュア株式会社が2016年4月25日に開催した調査レポート「テクノロジービジョン2016」報告会に出席した。同レポートは、米Accenture社が世界11カ国・3100人以上の企業幹部およびIT担当役員への調査(実施期間は2015年10月〜12月)にもとづいて、世界のテクノロジートレンドをまとめたものである。


「機電一体」でリバースエンジニアリング不能な技術開発を

 無線技術の利用に欠かせない高周波モジュールをめぐって、半導体メーカーと電子部品メーカーの間で、協業やM&Aの動きが活発化してきた。TDKとQualcomm社が、高周波モジュールを生産する合弁会社の設立を発表するなど、国内電子部品メーカーの動きが顕在化している。テクノ大喜利では、半導体メーカーと電子部品メーカーの新しい協力関係の姿について聞いた。今回の回答者は、テカナリエの清水洋治氏が、モーターやオプティカルデバイスなど広範な電子部品と半導体の融合を論じた。(記事構成は伊藤元昭)


あの世界大手が、こぞってモバイルヘルスに注力する理由

スマートフォンとセンシング技術を組み合わせて医療・健康サービスを提供する「モバイルヘルス」。大手とベンチャーが入り交じって、数多くの企業がこぞってこの分野に参入する背景には、世界規模で進行するグローバルメガトレンドがある。


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