総合技術情報 2017年6月18日 (日曜日)

あの世界企業が注目、IoTやAI鍛える究極の複雑系

近年のセンシング、IoT、ビッグデータ解析、AIなどの技術進化によって、スポーツは技術開発や研究の対象として複雑過ぎて手に負えないものから、“魅力”が詰まった「究極の実験場」になった。


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115年間イノベーションを生み出し続けた3M社の哲学とは

 多くの日本企業が喉から手が出るほど望んでいるイノべーションを、次々と生み出す企業に米3M社がある。世界でも有数の創造的な企業だ。同社はなぜ、イノベーションを生み出し続け、持続的な成長を維持することができるのか。米国3M研究所長を務めた経歴を持ち、「技術者塾 特別編」の「持続的成長に導く研究開発テーマの見つけ方・育て方」(2017年7月13日)に登壇するサステナビリティ経営研究所代表の新村嘉朗氏に、3M社の持続的イノベーションの秘密を聞いた。(聞き手は近岡 裕)


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ソニーの業績回復は本物か、分社化の功罪を改めて考える

ソニーの業績が好調だ。同社は2018年3月期を最終年度とする中期経営計画で「グループ連結でROE10%以上、営業利益5000億円以上」とする経営数値目標を掲げている。社長兼CEOである平井一夫氏は2017年5月23日に東京都内で開いた経営方針説明会で、この中期経営計画の目標を「十分狙えるだけの力は付いてきた」と語っている。


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「ケチ」なHuaweiはJDIから買うのを止めたのか

ゴールデンウィーク直前ということで日本では見逃したビジネスパーソンも多かったようだが、調査会社の米International Data Corporation(IDC)が2017年4月27日(現地時間)、2017年1〜3月期のスマートフォン(スマホ)世界出荷統計を公表した。前年同期比4.3%増の3億4740万台で、同社が事前に予想した3.6%増を上回る結果となった。メーカー別シェアでは22.8%で首位の韓国Samsung Electronics社が出荷台数では前年同期比0.0%、シェア14.9%の米Apple社が同0.8%増と横ばいから微増だったのに対し、シェア9.8%で3位の中国Huawei社(華為)は21.7%増、シェア7.4%で4位の中国OPPO社(欧珀)は29.8%増、シェア5.2%で5位の中国Vivo社(歩歩高)は同23.6%増といずれも20%以上台数を伸ばすなど、中国勢の元気の良さが目立つ結果となった(表1)。


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日本に“標準化戦略”を根付かせる

日本の半導体産業は「技術力で勝っても、ビジネスで負ける」と長らく言われてきた。1980年〜90年代に国内電機大手がこぞってDRAMを手がけていた時代は、技術力と投資能力が重要な競争ポイントであったが、その後の注力分野となったシステムLSIでは、「ビジネスモデルの構築」が大きな分かれ目となり、国内半導体メーカーの多くがグローバル市場で競争力を失う結果となった。とりわけ、製品規格などを同業他社とともに策定する標準化と呼ばれる分野では、日本企業はこれを軽視する風潮がいまだあり、競争力低下の一端とも指摘されている。


中華料理からみる中華スマホ

近年、格安なスマートフォン(格安スマホ)の人気がますます高まっている。中でも、中国Huawei社(華為)に代表される「中華スマホ」と呼ばれる中国製のスマホが売れている。筆者は中華スマホを使っていないが、それらに関する記事を読んだときやスマホを取り扱う店でそれらを見たときは、いつもなぜかすぐに中華料理を思い出す。中華スマホと中華料理の間には何らかのつながりがあると感じている。今回、その比較からの感想を書きたい。


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スマホの勝者はロボット、クルマでも勝てるか?

上の写真は、英Dyson社が2015年末に発売した、スマートフォン(スマホ)連動のお掃除ロボット「Dyson 360 eye」の梱包箱と外観、分解途中の様子である。Dyson社は吸引力に定評のある掃除機やファンなしの扇風機など、いわゆる白物家電業界に旋風を呼び起こし有名になったブランドメーカーだ。そのDyson社が満を持して発売したお掃除ロボットが、この360 eyeである。


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東芝が仕掛ける法的裏技、分社化で1兆円の売上減回避

経営再建中の東芝は2017年4月24日、社会インフラやエネルギーなどの主要5事業(うち4事業は社内カンパニー)を4つの会社に分社化することを決定したと発表した。これに伴い、合計約2万人を新会社に転籍させるようだ。


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Huawei炎上に見る1億台調達の難しさ

1990年代の8年間、私は香港に住んでいたので、日本で携帯電話を初めて持ったのは確か2000年のことだったと思う。香港ではフィンランドNokia社の携帯電話を使っていた。当時、香港で携帯電話と言えばNokia社、米Motorola社、スウェーデンEricsson社の3社が圧倒的なシェアを誇っていた。だから日本でも当然、この3社のうちから選ぶことになるのだろうなと思って家電量販点に向かうと、店頭に並んでいるのは日本のメーカーのものばかり。先の3社の中では唯一、Nokia社のものが1台だけ置いてあったが、他の2社は影も形もなかった。日本の携帯電話市場がその閉鎖性からガラパゴスと呼ばれるようになるのはこの出来事の後のことだが、この当時既に私は日本市場の特異性を体感したことになる。


次の100年のための新事業創出、パナソニックが本社主導で

 「2018年にパナソニックは100周年を迎える。会社が大きくなったことで、創業精神が薄れてきたように感じる。次の100年に向けて、社内の中に創業意欲と創業能力を持った人材を育成したい」。


コストを気にして何が残るのか

「気になるのはコストだ」。多くの人はそう言います。しかし、本当にコストを気にするだけでビジネスは活性化するのでしょうか。私は逆に、そこが気になります。


科学がもたらす恩恵と危うさを社会に伝えているか

研究に集中したい人と、社会との連携の活動やマネジメントをする人が必要です。山中伸弥さんは、京都大学iPS細胞研究所でリサーチ・アドミニストレーター(URA:University Research Administrator)を採用されて、研究・開発のマネジメントを実際にやってもらうようにしました。でもまだまだ少ないです。


大学も企業も、世界で戦うにはスピードが足りない

大学側も頑張っているけれども、ただ、世界と戦うという目で見ると、もっともっと変化のスピードを上げないといけないですよね。先日訪問した香港やシンガポールの大学はすごくランキングが上がっています。見て分かりますね。スピードがまず速い。どんどん社会の要請に応えて変えていく雰囲気があります。


スマホ製造工場にやる気を出させる「500万台」

米Google社の「Pixel」というスマートフォン(スマホ)をご存じだろうか。同社が2016年10月に発表、発売したスマホだ。同社はそれまでにも「Nexus」ブランドでスマホを出していたが、韓国LG Electronics(LGE)社や中国Huawei社(華為)など、製造のパートナーが開発や設計にも協力していた。これに対しPixelは、Google社が初めて自社で独自に開発、設計したスマホということで話題になった他、同社開発の人工知能(AI)「Google Assistant」を搭載した初のスマホということでも注目を集めた、価格650米ドルからのハイエンド機だ。ただ、販売されているのは今のところ北米、欧州、インドなど10カ国・地域に満たず、日本や中国では未発売。日本での知名度が今ひとつなのは致し方ないところだろう。


失敗は1500回以上、それでも成功するまで続けた

結晶がやはり大好きな先輩からいろいろ教えてもらうんですけど、相手の方が知識は多いから、正直に言うと悔しいわけです。何とか鼻を明かしてやりたくて、新しい実験結果が出ると「どうでしょう」と(笑)。要するに自分がほかの人が知らないことを知る、ということが楽しかった。それもずっと続けられた理由の1つだと思います。


天丼てんやはマクドナルドと同じくファーストフードか

1年前、以前行ったことがあったマクドナルドの店が閉鎖になった。その跡地に最近、新しい店ができた。なんと、馴染みの天丼てんや(以下、てんや)だ。てんやは、手頃な値段でおいしい天丼やてんぷらを提供している外食チェーンだ。この2、3年、マクドナルドが店舗をどんどん減らいている一方、てんやは増やし続けており、海外にも進出している。てんやの天丼と天ぷらは、一見、マクドナルドと同じファーストフードだが、よく比べると、マクドナルドとは違って「ファースト和食」だと思う。今回は、その違いから、食文化、人、テクノロジーの関係について探りたい。


「特許×マーケティング」の威力を知っていますか?---有望な開発テーマや事業が分かる

 有望な開発テーマや新規事業をどのように見つけたらよいのか。今、多くの日本企業がこの問題に頭を抱えている。この悩みに応えるのが、特許情報を有効活用する新たなマーケティング手法「特許マーケティング」だ。考案者であり、「技術者塾」で「特許マーケティングによる新規用途・事業開発 知財情報戦略 応用編」(2017年4月27日)の講師を務める山内明氏(三井物産戦略研究所技術・イノベーション情報部知的財産室室長)に、特許マーケティングの威力を聞いた。(聞き手は近岡 裕)


質問の意図を「理解」、IHS社の技術情報検索ツール

米IHS社の日本法人であるIHSグローバルは、技術情報検索ツール「IHS Engineering Workbench」を「FACTORY 2017 Spring 東京」(2017年3月9〜10日、ザ・プリンス パークタワー東京)で展示した。同ツールでは、調べたい情報を質問文形式で入力すると、論文/特許/国際標準/社内資料などの技術文書から適切と思われる検索結果を表示する。一般的なキーワード検索と比べて、深い情報に素早くアクセスできるという。


パナソニックがMS会長の樋口氏を代表取締役に、外部から初

 パナソニックは2017年6月29日付の役員人事で、日本マイクロソフト(MS)の執行役員 会長の樋口泰行氏が代表取締役に就任する予定であることを発表した。「代表権を有する取締役を社外から招くのは、当社で初めて」(パナソニック)という。


東芝報道に見る日本独自の「債務超過」の使い方

先日の会見を受けて、2月14日から15日にかけての各メディアには「東芝 債務超過」の文字が躍った。多くのメディアは株主資本がマイナスになったことをもって「債務超過」と言っている一方で、「債務超過とは負債が資産を上回った状態」と説明している。しかし、東芝には2016年3月期末時点で、連結ベースの資産から負債を控除した純資産が6722億円ある。


ラーメン/サンドイッチ vs. iOS/Android

前回の「『プラットフォーム』としてのB級グルメ」では、B級グルメが広く普及する要因の1つとなる「プラットフォーム」構造について考察した。その後、筆者はB級グルメの分析を続けたところ、こんな現象に気づいた。ラーメンを提供するお店ではラーメンの専門店が圧倒的に多いのに、サンドイッチでは専門店はそれと比べてかなり少ないということだ。筆者は、その理由はラーメンとサンドイッチの異なるプラットフォーム構造と密に関連していると考えている。今回は、その異なるプラットフォーム構造について、スマートフォンのプラットフォームとも比較しながら考えてみる。


2時間半遅れの東芝記者会見、印象に残った質疑応答

先日(2017年2月14日)、東芝の記者・アナリスト向け会見に出席した。会社側説明は20分少々で終わり、後半1時間ほどが記者・アナリストとの質疑応答タイムとなった。会社側説明は東芝IRページの公開資料の通りなので、以下、質疑応答の中で印象に残ったものをいくつか紹介する。


PCの自動シャットダウンで長時間労働を抑止

日立ソリューションズは、指定時刻にPCを自動シャットダウンするシステムを発売した。


ニコン、希望退職プログラムに1143人が応募

ニコンは、希望退職プログラムの実施結果を発表した。2017年1月30日から2月10日まで希望者を募ったところ、1143人の応募があった。対象となるのは、ニコンの40歳以上、かつ勤続5年以上の社員と、国内グループ会社の社員で、1000名程度を想定していた。


「ようやく顧客と社内に目を向けられる」、DMG森精機の森社長

「この2年ほどは投資家との対話や資金調達に忙殺されていた。これからは社長として、顧客や社内を見ながら仕事を進められる」。DMG森精機が2017年2月10日に開催した2016年度決算説明会の場で、同社代表取締役社長の森雅彦氏はこのように語った。


ネットでほんとに分かるのか

最近、何か分からないことがあればネットで検索すれば何でも分かる、と言う人が増えています。IoT(Internet of Things)の時代、いつでもどこでも、検索すれば何でも分かる、と仰るのも分かります。ですが、本当にネットで検索すれば何でも分かるのでしょうか。開発をしている者として、この問題はかなり重要なことなのです。


デルとEMCジャパンが機能統合完了、法人の統合は未定

米Dell Technologies社の日本法人であるデルとEMCジャパンは2017年2月1日、新年度(2017年2月〜2018年1月)のスタートに伴う記者向けの事業説明会を開催。両社の営業や製品・サービス事業部門の機能統合が完了したことを報告した。


東芝の巨額損失、見落とされがちな3つの視点

東芝に数千億円規模の減損損失が発生する模様だ。減損損失の対象となるのは、米Chicago Bridge & Iron社の子会社で、原子力発電所の建設事業を手掛ける米CB & I Stone & Webster社の買収で計上された「のれん」だ。今回、減損対象となっているのれんは2015年末のS&W社買収完了時に計上されたばかりのものだ。それが、なぜこれほどの短期間に数千億円もの減損損失が出るのだろうか。


ソニー、映画分野で1121億円の減損損失を計上

ソニーは2017年1月30日、2016年度第3四半期決算で映画分野の営業権(のれん)について1121億円の減損損失を計上したと発表した。2016年度(2016年4〜2017年3月)の連結業績見通しへの影響は現在精査中で、2017年2月2日に発表予定の2016年度第3四半期決算で公表する。


東芝がメモリー分社化で発表会、「変えない」を強調

東芝は、2017年1月27日、半導体メモリー分社化の方針を1月27日午前の取締役会にて全会一致で承認、同日夕方に説明会を開催した。代表執行役社長の綱川智氏が分社化方針について説明、代表執行役副社長の成毛康雄氏とともに質疑に応えた。以下、パートナー選定の基準、新工場計画の今後、3次元NANDの生産状況などを紹介する。


Intelの4Q決算は増収増益、2017年設備投資は120億米ドル

米Intel社は現地時間2017年1月26日、2016年度第4四半期(2016年10〜12月)の決算を発表した。売上高は前年同期比9.8%増の163億7400万米ドル、営業利益は前年同期比5.3%増の45億2600万米ドルの増収増益。2016年度通期(2016年1〜12月)では、売上高は前年比7.3%増の593億8700万米ドル、営業利益は同8.1%減の128億7400万米ドルの増収減益となった。


Samsungの4Qは大幅増益、メモリーとディスプレーが貢献

韓国Samsung Electronics社は現地時間2017年1月24日、2016年度第4四半期(2016年10〜12月)の決算を発表した。売上高は前年同期とほぼ同じ53兆3300億ウォン(約5兆1766億円)、営業利益は前年同期比50.2%増の9兆2200億ウォン(約8950億円)。3D NANDの「V-NAND」をはじめとする高性能メモリー、OLED(有機EL)や大型のUHD(Ultra High Definition)パネルの好調な売れ行きが大幅な増益に貢献した。


中国政府、金融や製造、社会インフラなどの外国資本制限を大幅緩和

 中国の最高国家行政機関である国務院は1月17日、重要産業への外国資本の参入制限を従来より大幅に緩和する通達を公表した。通達は二十カ条にも上り、金融、保険などのサービス業、先端製造業や知能化製造、グリーン製造、鉄道を始めた社会インフラ、鉱業など、、これまで外国資本の参入を制限していた分野を対象とする。制限の撤廃・緩和により外国資本のさらなる参入を促進する。また、税金の優遇や土地の優先的な提供、価格の低減まで言及している。政策の設定日は2017年1月12日だった。その5日後に公表することは、中国経済情勢の緊迫感と、政府の本気度をうかがわせる。


「日本の顧客のことを一番考えているのは我々」、日本HP

日本HP社長執行役員の岡隆史氏は2017年1月13日、報道関係者向けの事業説明会に登壇した。日本HPは米Hewlett-Packard社の日本法人である日本ヒューレット・パッカードからPC・プリンティング事業を継承して、2015年8月に設立された。親会社であるHewlett-Packard社はエンタープライズ事業を担当する米Hewlett Packard Enterprise社とPC・プリンティング事業を担当する米HP Inc.に分社しており、日本HPはHP Inc.の日本法人となる。


最大手の減収で幕を開けた2017年のEMS業界

2017年のEMS(電子機器受託製造サービス)業界は、世界最大手の初の減収という重苦しいニュースで幕を開けることになった。


TSMCの2016年度4Q決算は増収増益、為替レート改善が貢献

ファウンドリー最大手の台湾TSMCは現地時間2017年1月12日、2016年度第4四半期(2016年10〜12月)の決算を発表した。売上高は前年同期比28.8%増の2622億3000万台湾ドル(約9455億円)、純利益は同37.6%増の1002億台湾ドル(約3613億円)の大幅な増収増益となった。粗利は52.3%、営業利益率は41.9%、純利益率は38.2%。


事業撤退の判断基準となるROIC、アサヒが主要指標に導入

2016年12月8日付の日本経済新聞によると、アサヒグループホールディングスは2017年12月期よりROIC(Return on Invested Capital:投下資本利益率)を経営管理指標として本格導入するそうだ。


IoT化の「落とし穴」とは何か?

 IoT(Internet of Things、もののインターネット)化には「落とし穴」がある──。そう警鐘を鳴らすのが、「技術者塾」において、製造業の技術者や管理者、経営者がIoTについて基礎から体系的に、かつ体験的に学べる講座「体系的かつ体験的に学べる 製造業向けIoT講座」の講師陣の1人である高安篤史氏(コンサランス 代表、サートプロ IoT技術講師、中小企業診断士)だ。IoTの導入でこれまでにない高効率化や高付加価値化に大いに期待を抱く半面、落とし穴に気付かない企業が少なくないという。その落とし穴とは、「ビジネスモデルとセキュリティー」(同氏)だ。落とし穴である理由と解決策などを同氏に聞いた。(聞き手は近岡 裕)


MOT(技術経営)が必要なのは今この瞬間

このコラム、すっかりご無沙汰してしまっていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか。私は大学で電気・電子分野の教育・研究に携わっていますが、研究テーマをハードからAIなどソフトの分野に急速に変えようとしており、ドタバタしているうちに記事を書く頻度が下がってしまいました。細々とでもこのコラムは続けていこうと思っておりますので、これからも宜しくお願いします。


特許で俯瞰するIoTの未来、スマート化で影薄い日本

「IoT技術は今後どうなるか」。そう問われて明確に説明できる人はどれだけいるだろうか。多くが答えに窮する最大の理由は、IoTの定義が曖昧だからである。その答えのヒントがすでに出願された特許に散りばめられている。


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